ドラッグストアでの「かゆみ相談」現場に密着　店長の親身な対応に支持集まる理由

ドラッグストアの現場では、日常的に多様な健康相談が寄せられている。
2024年5月中旬、都内のドラッグストアで、50代とみられる男性客がレジ担当のパート従業員に「股間のかゆみに効く薬はないか」と相談した場面があった。
本紙記者は、その一部始終を取材した。

■現場で起きた一幕
「股間がとてもかゆいんだけど、ムヒか何かよく効く塗り薬ない？」――この日、男性客はレジに並び、こう切り出した。
対応したパート従業員Aさんは「無資格のため薬の選定はできない」と判断し、店舗責任者で登録販売者資格を持つ店長に相談したという。

■店長が個別対応
店長は男性客を小さな事務所に案内し、扉を閉めて対応。
その後、事務所内から「○○の塗り薬ですね。
僕もこの間、同じような状態でかゆくなったんですが、○○の塗り薬は効きましたよ」「ムヒは違いますね。
あまりお風呂でこすらない方がいいですよ」といったやり取りが聞こえた。

この一連の対応について、Aさんは「少しヒワイにも感じられるやり取りだったが、店長は親身に相談に乗っていた」と振り返る。

■「顔なじみ客」への柔軟対応か
一部従業員によれば、相談者は常連客とみられる。
店長のきめ細かな対応は、顧客との信頼関係の賜物といえる。
レジ横にいたパート従業員の間でも「店長は年配客からも頼られる存在」との声が上がった。

■ドラッグストアの現場で求められる資質
日本チェーンドラッグストア協会の調査によれば、一般用医薬品の販売に関しては登録販売者資格が必要とされている（2023年度報告書より）。
一方、消費者側の健康相談ニーズは年々高まる傾向がある。

店舗運営の専門家である株式会社ヘルスリテール研究所の井上康生氏は「店頭での適切な受け答えが、薬局・ドラッグストアの信頼度向上につながる」と指摘する。

■今後の展望と課題
今後、医薬品販売現場では「適切な資格」と「消費者への寄り添い」の両立が求められる。
井上氏は「プライバシーに配慮した相談環境の整備や、従業員の継続的な研修が不可欠」とも述べている。

ドラッグストアの現場では、店長のような親身な姿勢と法令遵守のバランスが引き続き課題となりそうだ。